TOBとは株主に対して、証券取引所を通さずに、メディアを通じて株式の買い付けを知らせ、大量の株式の買い付けを行うことです。TOBの呼びかけは、ある会社が他の会社を買収するときだけでなく、自社の売却のために不特定多数に分散した株式を集めて、買い手に渡す際にも行われます。
TOBを仕掛けられた会社は、そのTOBに対して、意見表明報告書を通して、意見表明することが義務付けられています。そのときに会社がTOBを支持しているか、していないかが分かります。TOBを支持している場合は「友好的買収」、支持していない場合は「敵対的買収」と見なすことができます。
日本での敵対的買収としては、ドイツの製薬会社ベーリンガー・インゲルハイムによるエスエス製薬を事実上傘下に収めた買収が有名です。日本でも、ライブドアや村上ファンドがTOBで市場を賑わせたことがありました。
一般の株主の応募を排除する目的で、株式の時価を下回る価格でTOBが行われることがあります(これをディスカウントTOBと呼びます)。また、売買の少ない新興企業に対しても、企業価値が時価よりも低いとしてディスカウントTOBを仕掛けられる場合があります。
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