DCF法でプロジェクト比較


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 ■DCF法を使ったプロジェクトの評価方法

ここでは、工場建設を例にDCF法を使ったプロジェクト(以下PJ)投資判断の方法を紹介します。


 ●工場建設に投資した場合の効果 

今回の例で、工場を建設する場合の条件と効果は次のようになっていると仮定します。

投資額 : 100億円 (工場建設には2年必要)
毎年のCF : 1億円 (操業1年目は4000万円)
割引率 : 5%
土地 : 自社保有の土地
                                            (単位:百万円)
0年目 1年目 2年目 3年目以降 残存価値
 投資額・・・@ -1000 0 0 0 0
 CF・・・A 0 0 40 100 100/0.05
 FCF・・・B=@+A -1000 0 40 100 2000
 現価係数・・・C 1.00 0.95 0.91 0.86 0.86
 PV・・・D=B×C -1000 0 36 86 1728

したがって、この投資のNPV(現在価値の累計)は次のようになります。

 NPV = -1000 + 36 + 86 + 1728 = 850(百万円)

この結果を見ると、NPVは正となり投資をするという判断になります。

しかし、この判断で問題ないでしょうか?


 ●投資しなかった場合の効果 

DCF法でPJを評価する場合、投資先が複数ある場合はそれぞれの投資について比較検討します。投資先が複数ない場合は、投資した場合と投資をしなかった場合の比較をする必要があります。(ちなみに、投資先が複数ある場合でも、投資をしなかった場合の検討は必要になる場合があります)

上の例では、投資をした場合でしか検討していないことになります。つまり、投資をしなかった場合の検討が必要になります。

投資をしなかった場合の、投資資金の機会損失は予め割引率に含まれているので、検討する必要はありません。しかし、ここで注目すべきなのは、土地が自社保有ということです。投資をしない場合、この自社保有の土地を売却することができます。

例えば、保有している土地の時価が1000(百万円)だった場合、土地を1000(百万円)で売却して、別に600百万円の土地を購入して、上記の条件のような工場を建設すれば、会社にとってはさらにプラスになります。


DCF法に限らず、PJの効果を評価する場合は、「実行した場合に得られるもの(失うもの)」と、「実行しなかった場合に得られるもの(失うもの)」をしっかり整理しておく必要があります。

  


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