プロジェクトで投資に対する評価方法には様々なものがありますが、代表的なものとしてDCF法があります。ここでは、DCF法を使ってプロジェクト(以下PJ)を比較し、評価する方法を紹介します。
| ●複数のPJを比較する(投資額、回収額が同じ場合) |
次の3つのPJを比較します。
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0年目 |
1年目 |
2年目 |
3年目 |
4年目 |
5年目 |
| A |
-200 |
70 |
70 |
70 |
70 |
70 |
| B |
-200 |
100 |
100 |
70 |
40 |
40 |
| C |
0 |
-200 |
150 |
100 |
60 |
40 |
マイナスは、投資額を表し、プラスは投資によって得られるキャッシュになります。いずれも投資額は同じで、回収する総額も同じです。数字だけ見ると、どれでも同じになりますが、DCF法で評価する上では、すべて現在価値に直して考える必要があります。
ここで、割引率を6%として、各PJのキャッシュの現在価値(NPV)と内部収益率(IRR)を求めると次のようになります。
NPV(A) = 95 NPV(B) = 104 NPV(C) = 106
IRR(A) = 22% IRR(B) = 28% IRR(C) = 36%
この場合は、NPVの観点からもIRRの観点からもCが一番よいPJということになります。
AとBは、同じタイミングで投資しているので、キャッシュ回収の早いBの方がよいということは直感的にわかりますが、Cは支払いのタイミングまでずれているので、直感だけではわかりにくいPJです。こういうときにDCF法を使って評価すると、一目瞭然で結果を判断することができます。
上の事例では、A、B、Cいずれも投資をした場合の比較でした。次に、同じ設備に対して、投資をして購入した場合と、リースをして借りた場合の比較をします。
設備の購入額は4500万円で、リースだと年間1000万円とします。設備の耐用年数は5年とします。金額の大小だと4500万円のほうが有利なように感じますが、ここでも支出を現在価値に直して考える必要があります。また、支出には節税効果がありますが、その際の税率を50%と仮定します。
●購入 (単位:万円)
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0年目 |
1年目 |
2年目 |
3年目 |
4年目 |
5年目 |
| 購入 (A) |
-4,500 |
|
|
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| 減価償却 (B) |
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1,661 |
1,048 |
661 |
417 |
263 |
| 廃棄損 (C=B累計−A) |
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|
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450 |
| 節税 (D=B/2+C/2) |
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830 |
524 |
331 |
209 |
357 |
| CF (A+D) |
-4,500 |
830 |
524 |
331 |
209 |
357 |
●リース (単位:万円)
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0年目 |
1年目 |
2年目 |
3年目 |
4年目 |
5年目 |
| リース (A) |
-1,000 |
-1,000 |
-1,000 |
-1,000 |
-1,000 |
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| 節税 (B=-A/2) |
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500 |
500 |
500 |
500 |
500 |
| CF (A+B) |
-1,000 |
-500 |
-500 |
-500 |
-500 |
500 |
このケースでは、割引率を6%とすると、NPVはそれぞれ次のようになります。
NPV(購入) = -2541万円
NPV(リース) = -2359万円
計算の結果、金額の大小だけ見て割高だったリースの方が、現在価値で見ると出費が少なくて済むということになりました。
DCF法を通じてわかることは、キャッシュは同じ額であれば、早く回収すればするほどよく、遅く出費すればするほどよいということです。この時間感覚を養う上でDCF法は有用だと思います。
ちなにみリースの例は、家を買うか?借りるか?といった場合にも使えるケースです。家の場合は、長期にわたって使用するので、割引率の変化も考慮する必要があると思いますが、大雑把な目処は付けられるでしょう。いずれにしても、トータル金額が安いという理由で家を購入せず、購入額と賃貸の家賃を現在価値で見極めることが重要になります。
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FCF
DCF法
割引率(WACC)
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WACCの限界
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配当政策
配当政策と株価
自社株買いと株価
株価を上げる投資
ポートフォリオとリスク分散
ポートフォリオとリスク分散2
DCF法でPJを比較
DCF法でPJを比較2
差額原価収益分析
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