業界構造分析における5つの力(ファイブフォース分析)とは何かを解説


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5つの力(ファイブフォース)

「5つの力」分析とは、業界に影響する5つの力から、その業界がどういう特徴を持っているか?、どの程度儲かるか?、どの程度投資がかかりそうか?など業界の収益構造や競争におけるキーポイントを判断するためのフレームワークです。これらの判断は、経営資源の優先投入先、新規参入可否、事業撤退の検討などに役立ちます。

5つの力とは次のものを表します。

・新規参入の脅威
・代替品の脅威
・買い手の交渉力
・売り手の交渉力
・業界競合他社


                  「5つの力」イメージ

5つの力 ファイブフォース


 ●新規参入の脅威 

新規参入は競合他社の増加を意味します。新規参入が容易な業界は、収益性の低下を招きやすくなります。一方で、新規参入が難しい業界は、既存企業にとっては有利に働く場合があります。参入障壁が高い業界には次のような特徴があります。

規模の経済が競争優位を築く場合
・既存ブランドに対する顧客の忠誠度が高い
・流通チャネルの確保が難しい
・製品の技術難易度が高い(例えば特許などによって保護されている)
・政府の規制のある業界

既存企業からの報復が強い

新規参入の脅威があると、業界が低価格設定をして利益率を低下させたり、投資の抑制をして成長性を低下させる可能性が高くなります。


 ●代替品の脅威 

自社製品よりも対費用効果で優れた製品や、従来機能を全く異なる媒体で代替できると自社の競争力低下に繋がります。また、その代替品が高収益の業界から登場すると、ますます脅威は大きくなります。

例えば、テープレコーダーはCD-RやMP3プレーヤーといった媒体への変化ではテープレコーダー市場を独占していた業者でも、業界から撤退、あるいは業界の流れに追従しなければ、淘汰されてしまします。

代替品の脅威があると、業界が低価格設定をして利益率を低下させたり、投資の抑制をして成長性を低下させる可能性が高くなります。


 ●買い手の交渉力 

製品の差別化ができないとか、買い手の情報量が多い場合は買い手の交渉力が強くなります。例えば、電化製品や日用品には買い手の交渉力が強くなる傾向があります。買い手が強くなる場合として、主に次のようなものが挙げられます。

・需給バランスを見たとき、供給過多の場合
・製品の差別化がされていない場合
・買い手が取引先を変えるコストが低い場合
・買い手が集中していて大量購入している場合
・買い手が市場価格や自社コストの詳細を把握している場合
・購買決定要因が価格だけになっている場合


買い手の交渉力が大きいと、安値販売による利益率の低下につながります。また、買い手の交渉力の大きさにより代金回収が遅くなり、売上債権回転率の低下につながります。さらに、買い手の交渉力が大きくなると、商品の売れ行きが良くなくなって、棚卸資産回転率の低下につながる可能性もあります。


 ●売り手の交渉力 

業界を少数企業により寡占している場合に売り手の交渉力が強くなります。例えば、その企業特有の技術を用いた製品や特許によって権利を保護された製品の場合、売り手の交渉力が強くなります。売り手が強くなる場合として、主に次のようなものが挙げられます。

・需給バランスを見たとき、需要が旺盛な場合
・売り手の商品が買い手にとって必要不可欠な場合
・供給製品の独自性が強い、あるいは差別化されている場合
・売り手の業界が少数の企業による寡占状態の場合
・買い手の業界が売り手にとって重要でない場合


売り手の交渉力が大きいと、仕入の際に相手が代金回収を早く求めてくる可能性があるので買入債務回転率が大きくなる場合があります。また、買入債務の中でも、支払の期間が長めに設定されることが多い、支払手形が少ないという可能性があります。


 ●業界競合他社 

業界内の競争状態が激しいほど、業界の魅力度は小さくなります。競争状態は次のような場合に激しくなりがちです。

・同業者が多数いる場合
・設備投資額が多額で一度参入すると撤退が難しい場合
・固定費が高いか、製品の陳腐化が激しいため、価格競争に陥りやすい場合
・製品の差別化が難しく、スイッチングコストが低い場合


業界競合他社との激しい競争は、利益率の低下はもちろん、稼働率を上げて業績を上げようという傾向により、総資産回転率(売上高/総資産)や有形固定資産回転率(売上高/有形固定資産)が高くなってくることがあります。


 ●参入障壁と撤退障壁の関係 

一般的に参入障壁と撤退障壁をマトリックスにすると次のようなことが言えます。

撤退障壁
低い 高い
参入障壁 低い 収益率低い
安定
収益率低い
不安定
高い 収益率高い
安定
収益率低い
(規模の経済)
不安定

撤退障壁が高いのは、例えば次のような場合です。

・製品やサービスの供給責任やメンテナンス責任がある
・地域の雇用責任がある
・撤退後の雇用者の受け皿がない



 ●参考図書 

競争戦略論〈1〉
バリューチェーン・5つの力分析を発案したマイケル・ポーターの著書。2つのフレームワークのコンセプトがわかります。


  


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