DCF法、配当割引モデル、PER、EBITDA倍率というメジャーなツールを使って株価の妥当性を判断する方法を主に3つ紹介します。
これらを全て使うか、どれか1つだけ使うかなどはケースバイケースですが、それぞれの指標ごとに特徴が分かれるので、多面的に分析する場合は全ての指標を勘案することが多いようです。
理論株価の求め方には、いくつか方法がありますが、ここではDCF法と配当割引モデルを紹介します。
■DCF法
DCF法による理論株価は、フリーキャッシュフロー（FCF）を使って次のように表されます。
理論株価 ＝ 1株あたりのFCF／（r−g）
（ｒはリスク、WACCなどを用います。gは今後期待できる成長率を表します）
この式を使うと、最も早く簡便に理論株価の算出できます。DCF法は、複雑なシナリオにも対応できるようになっていて、上記の式よりも精緻に求める方法もあります（詳しくは次ページ以降で紹介します）。さらに負債の比率が大きく変化することがわかっている場合には、APV法という方法もあります。しかし、大雑把に規模感を掴みたいときは上記の式で十分でしょう。（参考：DCF法、APV法）
■配当割引モデル
配当割引モデルによる理論株価は、次のように表されます。
理論株価 ＝ 配当金／（r−g）
（ｒはリスク、通常はWACCなどを用います。gは今後期待できる成長率を表します）
DCF法法とほぼ同様ですが、分子に配当金を持っているところに違いがあります。（参考：配当割引モデル）
これらの方法のメリットは、株価をそのものズバリで求められることです。ただし、割引率の設定や、（特に詳細なDCF法の場合）将来業績のブレにより大きく計算結果が異なるので、前提条件をいくつか置いて計算してみるなど、様々なケースで考えることが必要になります。
株価は、企業の内在的な価値（＝将来生み出すキャッシュフローや、配当金）から理論的に求められますが、上場企業の場合は、内在価値とは別に市場の評価によって株価が形成されます。その評価を表す指標がPER（＝株価／1株あたり純利益）です。
PERは、株価が1株あたりの純利益の何倍かを示す、つまり時価総額が純利益の何倍かを示すものですが、実は突き詰めていくと次の式のように表されます。
PER＝1／（r−g）
（ｒはリスク、通常はWACCなどを用います。gは今後期待できる成長率を表します）
（参考：PER）
これは先ほど理論株価を求めたときに出てきた数式と全く同じものです。リスクであるrは、WACCなどを使って理論的に求められるので、PERから市場がその企業の成長をどの程度見込んでいるかというgがわかることになります。
このgを用いて、もう一度理論株価の検算を行うことで、実際の株価が理論株価に比べて割安か割高かを判断するという使い方もできます。
ある企業の株価の妥当性を判断する場合は、同業他社の株価と比べて妥当かどうかを判断する必要もあります。比較の仕方のひとつとして、PERで比較するという方法がありますが、PERは純利益ベースであるため、会計方針の違いや特別損益の影響を受けてしまいます。
そこで、それらの影響をなるべく少なくしたEBITDA倍率を用います。EBITDA倍率は、特に欧米を中心に一般的に用いられる指標になっています。（参考：EV／EBITDA倍率）
EBITDA倍率は次のように求められます。
EBITDA倍率
＝（時価総額＋有利子負債−現預金などの余剰資産）
／（経常利益＋支払利息−受取利息＋減価償却費）
EBITDA倍率は、競合との比較をする中で、割安か割高かを図る判断材料となります。
|
株価の妥当性を判断する
理論株価算出1
理論株価算出2
理論株価算出3
理論株価算出4
実際に理論株価算出するときの手順
業績と株価の関係を分析
配当割引モデル
|
