フリーキャッシュフローとは企業が自由に使うことができるキャッシュのことです。フリーキャッシュフローは本業のキャッシュフローから現状維持に必要とされるキャッシュフローを差し引いたものであると定義されています。
しかし、フリーキャッシュフローはキャッシュフロー計算書に示されているものではありませんし、だからと言って、企業レベルで実際にフリーになったキャッシュを直接求めるのも容易ではありません。そのため、フリーキャッシュフローは財務諸表から概算していくことが必要になります。
フリーキャッシュフローには、様々な定義があります。ここでは、一般的に用いられている計算式を紹介します。
FCF＝NOPAT（税引き後利益）＋減価償却費＋運転資本の増減
− 企業が現状維持するのに必要なキャッシュフロー
＝EBIT（金融収支前経常利益）＋減価償却費＋運転資本の増減−法人税
− 企業が現状維持するのに必要なキャッシュフロー
＝経常利益＋金融収支＋減価償却費＋運転資本の増減−法人税
− 企業が現状維持するのに必要なキャッシュフロー
（参考ページ 経常利益 減価償却費 運転資本）
企業が現状維持するのに必要なキャッシュフローは次のように求められます。
企業が現状維持するのに必要なキャッシュフロー
＝ 有形固定資産の取得による支出
本業によるキャッシュフローは営業キャッシュフローを用いる事で問題ないと思います。現状維持のキャッシュフローを有形固定資産取得（設備投資）と考えました。有形固定資産取得額はキャッシュフロー計算書から求められます。 また、貸借対照表と損益計算書から設備投資を求める場合は、次のように定義します。
企業が現状維持するのに必要なキャッシュフロー
＝ 有形固定資産の増加分 ＋ 減価償却費
実際は設備投資の全てが現状維持のためのものではないので、この定義で求めたフリーキャッシュフローは実際のフリーキャッシュフローより少なくなると考えられます。
フリーキャッシュフローは、簡易的に（営業CF−投資CF）と求める場合もあります。
FCFの式から、FCFを最大化するためには、特に以下の点を考える必要があります。
・金融収支前経常利益の最大化
・売上金の早期回収
・棚卸資産の最小化
・税金の最小化
・設備投資の選別
つまり、1円でも安く作って、1円でも高く売り、1日でも早くお金を回収し、余分な税金を支払わないことがFCF最大化の原点ということになります。
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